はじめに
こんにちは、Burdonです。最近、マーケットに広がる“なんとなくの不安感”、皆さんも感じているのではないでしょうか?米国経済の先行きが読めない中で、私自身も投資スタンスを少し見直しています。
今回は、投資家心理の揺らぎや、アメリカの政策動向、さらには地政学リスクと分散投資の必要性について整理してみました。投資方針に迷いが出たときこそ、基本に立ち返り、しっかりと情報収集をしておきたいところです。
景気不安と投資家心理:プロスペクト理論の示すもの
まず注目したいのは、プロスペクト理論です。これは、人は得る喜びよりも失う痛みの方に強く反応するという理論で、現在のような不透明な局面では特にその傾向が顕著に出ます。
私自身もこの理論に立ち返り、改めて損失リスクをどう扱うか、自分の感情とどう向き合うかを見直すことにしました。
分散投資が重要になる理由
2024年のテーマとして掲げられているのが、分散投資の重要性です。これまで米国株一択だった方も、欧州株や短期債券、さらにはマネーマーケットファンドなどへ資金を移す動きが加速しています。
とくに欧州防衛関連株に資金が流れている背景には、地政学リスクの高まりや各国の防衛費増額があります。
注目すべきデータと「見落とし」への警鐘
景気が順調なときには見過ごされがちなデータも、今では投資判断の重要な材料です。レストラン支出の変化、クレジットカード残高、求人件数、自動車ローンや不動産動向といった、いわば「生活密着型データ」に注目が集まっています。
このようなデータの積み上げが、私たちが普段見逃している経済のリアルな“声”を拾う手助けになります。
トランプ政策と市場への波紋
トランプ氏の完税政策や政府支出の見直しによって、市場は大きく揺れています。株式市場の調整が進む一方で、政策重視の動きが強く、株価よりも米国の国力を重視するスタンスが目立っています。
これは短期的には株主にとって不利に働くこともあるため、投資判断には注意が必要です。
401kと日本のiDeCoの共通点
今、アメリカで注目されているのが企業型年金制度「401k」です。日本のiDeCoに近い制度ですが、企業から提供される選択肢が限定されている分、運用対象も異なります。
この401kに資金が大量に流れており、投資家のリスクヘッジ姿勢が鮮明になっています。ちなみに私も、日本のiDeCoに近い投資信託から着実に積み上げていくスタイルに共感し、以下のようなサービスを活用しています。
イスラエル企業と新興防衛株への関心
欧州株だけでなく、その周辺国、特にイスラエルの防衛関連企業にも注目が集まっています。ソフトウェアと軍事技術を融合させた企業が続々と登場しており、米国のベンチャーキャピタルからの資金流入も活発です。
私も改めてイスラエル関連のETFや個別銘柄をチェックし始めています。
まとめ
- 投資家心理はプロスペクト理論に基づき“損失回避”に傾きやすい
- 分散投資の必要性が高まる中、欧州株や短期債券への資金シフトが進行中
- クレカ残高や外食支出など、生活密着型データの活用がカギ
- 政策主導型の市場において、米国401kのような安定志向の投資も選択肢
- イスラエル防衛株をはじめ、地政学リスクを背景に注目すべき投資先が拡大
おわりに
このところの相場は本当に読みにくく、情報を仕入れる側としても難しさを感じる日々が続いています。ただ、だからこそ改めて基本に立ち返り、確かな情報と向き合うことが重要だと実感しました。
皆さんにとっても少しでも参考になる情報となっていれば幸いです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。







コメントを残す