持ち家か賃貸か？今、日本人が本気で考えるべき住まいの選択肢

はじめに

こんにちは、Burdonです。最近、「家を買うべきか、それとも賃貸を選ぶべきか」というテーマについて深く考える機会がありました。少子高齢化、都市集中、インフレ、2025年問題…あらゆる社会構造がこの問いに複雑な影響を与えている今、”正解”がますます見えにくくなっています。そこで今回は、日本の現状を冷静に見つめ直し、私自身の考察も交えて住まい選びの一助となる情報を共有したいと思います。

現代日本における持ち家率の実態

総務省の住宅・土地統計調査によると、2023年現在の持ち家率は約60.9%。この数値、意外と高いと感じる方もいるかもしれません。特に注目すべきは富山県。持ち家率75%という驚異的な数字を誇ります。実は、富山県の共働き率は全国トップクラスで、世帯年収も全国4位（612万円）と高水準。収入が安定していれば持ち家志向が高まる、非常に分かりやすい事例だと感じました。

賃貸派が増えない理由と現実

一方、東京では持ち家率が約45%。不動産価格が1億円を超える23区の新築マンションは、パワーカップル（夫婦で年収2000万以上）でないと手が出ません。それでも若者の持ち家率は上昇傾向で、2023年には20代の持ち家率が35.2%に達しました。低金利を追い風に、将来の資産形成を視野に入れた「買い」の動きが見て取れます。

不動産価格はなぜ高騰し続けているのか

建築費の高騰、資材価格の上昇、円安、外国人投資家の流入――これらが不動産価格上昇の主要因です。ウッドショックや2024年問題による人件費増加なども拍車をかけています。郊外でも価格上昇が見られ、例えば玉川エリアの坪単価は15年間で1.5倍に。こうした状況下、もはや「安く買う」は幻想かもしれません。

賃貸に逃げても安くはない

ファミリー向けの賃貸も供給不足から賃料が高騰しています。選択肢として浮上するのは中古マンションですが、こちらも新築価格に引きずられ値上がり中。つまり、持つにしても借りるにしても「高い」のが現実です。

2025年問題と空き家リスク

団塊世代の後期高齢化に伴い、空き家が爆増するであろう2025年。安く買えるチャンスと見る声もありますが、人気エリアでなければ資産価値は低く、むしろ“負動産”化のリスクも。欧米のような「古くても価値ある住宅」という概念が日本では根付かず、新築志向が根強いため、空き家は放置される恐れもあります。

Burdon的結論：持ち家推奨、でも条件付き

私は基本的に「持ち」を推奨します。なぜなら、ローン返済がそのまま資産として蓄積されるからです。ただし条件があります。

• 20〜30代：築10〜15年の中規模中古マンション。ディスポーザーや床暖房などの設備が揃い、資産価値も安定。
• 40〜50代：築25〜30年の物件で駅徒歩10分圏内。価格が底値圏のため資産としての安定性が高い。
• ペアローンは避ける：離婚時の財産分与や育児による収入減リスクを考慮。
• 頭金は不要：低金利の今は、頭金を入れるより新NISAなどに運用した方が資産効率が良い。

手元資金がある方には、以下のような選択肢も検討の価値があります：

PR：始める方が増えている不動産投資！始める前の無料相談は【トウシェル】で！

PR：預金でも株でもない、安定資産という新しい選択肢

PR：mattoco

まとめ

・日本の持ち家率は高水準だが、地域による差が大きい。
・不動産価格は全体的に上昇中、逃げ場なし。
・賃貸も高騰。特にファミリー向けは供給不足で割高。
・中古マンションが現実的選択肢だが、エリア選びが鍵。
・購入時は資金計画と出口戦略が重要。

おわりに

今回の内容を通して、持ち家と賃貸、それぞれのメリット・デメリットを再確認できました。個人的には、「住まいもまた資産の一部」と捉えて、将来の価値や自分のライフプランを見据えて決断することが最重要だと感じています。この記事が、読者の皆さんの住まい選びに少しでもお役立ていただけたら嬉しいです。

それではまた次回の記事でお会いしましょう。