【長期投資の心得】S&P500復活の裏で進行する5つのリスクとは

はじめに

こんにちは、Burdonです。最近、S&P500の株価が大きく持ち直してきましたね。「暴落はチャンスだった」と胸を撫でおろしている方も多いのではないでしょうか。

しかし、短期的な回復の裏側には、長期投資家として決して無視できない複数の不安材料が潜んでいます。今回の記事では、私自身が注目している今後の投資判断に影響を与えるであろう「5つの懸念材料」について、できるだけわかりやすくまとめてみました。

1. 政府債務の拡大──米国の財政爆弾

まず第一に挙げたいのが、米国の政府債務の異常な膨張です。2025年には36兆ドル、円にして5,400兆円にも達する見込みとのこと。

これは日本の4倍以上。リスクとしては、将来的に「デフォルトの可能性」や、「利払い負担による財政逼迫」が現実化することも考えられます。

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2. 関税措置の「一時停止」という罠

現在の回復の大きな要因のひとつが「90日間の関税停止措置」ですが、これは本質的な解決ではなく“先送り”に過ぎません。

特に輸出依存度の高い日本企業や新興国市場にとって、米国の貿易姿勢が再び硬化した場合のダメージは大きく、再暴落の引き金にもなりかねません。

3. 家計崩壊の兆し──アメリカの延滞率上昇

米国ではクレジットカード債務の延滞率が11.4%とリーマンショック時と同水準に達しています。

物価の上昇に賃金が追いついておらず、生活防衛のためにカード借金に頼る家庭が増えている現状は、市場の根本的な健全性に疑問を抱かせます。

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4. 世界経済全体の減速

IMFの最新予測によると、世界経済の成長率は2025年に2.8%まで鈍化する見通しです。アメリカや日本、EU各国で内需・外需の両面でブレーキがかかり始めています。

これは企業業績の悪化→雇用不安→消費停滞という悪循環につながるリスクを含んでおり、株式市場にとっても決して安心できない状況です。

5. 日本の主要輸出企業の利益低下

トヨタやホンダなど、日本を代表する自動車メーカーでさえ、円高と関税の影響で減益見通しです。これは株価の足を引っ張るだけでなく、投資信託など間接保有資産にも波及します。

円建てのS&P500連動ファンドも円高の影響で評価益が出にくくなっており、「米国株に投資しているから安心」とは言い切れないのが実情です。

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まとめ

• 米国債務は過去最大規模に拡大し、金融市場の懸念材料に。
• 関税緩和は一時的措置であり、再発動の可能性も。
• 米家計は延滞率増加で深刻な圧迫を受けている。
• 世界経済の成長鈍化は株価の下押し要因となりうる。
• 日本の主要輸出企業も減益見通しで外需依存の限界が露呈。

おわりに

S&P500が回復している今だからこそ、未来の「もしも」に備えることが重要だと私は感じています。株式市場は決して一直線には進みませんが、継続的な投資と柔軟な戦略で乗り越えられるはずです。

最後までお読みいただきありがとうございました。