年収1000万円でも貯金100万円未満が3割も…その理由と対策を考える

はじめに

こんにちは、Burdonです。

「年収1000万円ぐらいあったら生活も貯金もラクそうだね」という会話を聞くこと、たまにあります。でも、実態は必ずしもそうではありません。実際、年収1000万円を超える世帯のうち、3割以上が金融資産100万円未満というデータが出ています。

この記事では、「なぜ高収入なのに貯金できないのか？」を深掘りしつつ、私自身が感じた現代家計の課題と対策をまとめてみました。

過処分所得の壁：額面と手取りはまるで別物

まず最初にぶつかるのが「税金と社会保険料の重さ」です。年収1000万円あっても、そこから健康保険・厚生年金・住民税・所得税が次々に引かれていき、実際の手取りはおよそ700万円前後に落ち込みます。

中でも社会保険料の増加は無視できず、国民負担率は今や45～50％近くに達しています。かつて「五公五民」と揶揄された状態が、もはや現実のものになっているわけです。

固定費の暴走：年収アップと共に支出も増えている

人間の習性として、収入が増えると支出も比例して増えがちです。いわゆるパーキンソンの法則が働くんですよね。

家計を見ると、ブランド品やレジャー費、子どもの塾代、住宅ローンやマイカーローンなど、固定費が年々肥大化しているケースがよくあります。これを無理なく貯蓄に回すには、「先取り貯金」を制度化するのが近道だと感じます。

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住宅ローンの罠：マイホームは資産か負債か？

私たちの親世代の常識として「家は買った方が得」「土地の価格は上がる」という考えがありました。ですが今は違います。都市部を除けば、住宅価格はむしろ下落する可能性が高く、住宅ローン＝純負債になるケースも少なくありません。

加えて、二重ローンやメンテナンスコストなど見落とされがちな出費もあり、「持ち家が貯金を食いつぶす」という事態にも陥りやすいのです。

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常識のアップデートが必要な時代

社会構造も急激に変化しています。かつては当たり前だった終身雇用制度が崩壊し、黒字企業ですら早期退職者を募るようになりました。給料に依存する働き方は、もはやリスクと表裏一体です。

こうした中で、必要なのは「収入の分散」や「副業スキルの育成」です。ブログやスモールビジネス、スキル販売など、自分の時間を切り売りせずに継続的に稼ぐ力が求められていると感じます。

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まとめ

• 年収1000万円の手取りは約700万円。税金・保険料の影響が大きい
• 固定費の見直しと「先取り貯金」が貯蓄体質の鍵
• マイホームが資産とは限らず、見直しが必要
• 社会構造の変化に対応するためには、複数収入源の確保が重要
• 旧来の価値観では通用しない現実を直視し、柔軟な資産設計を

おわりに

個人的にこの記事を書きながら、年収や肩書きよりも、日々の選択と意識が大切だと改めて感じました。生活に追われていると、目の前の支出にばかり目が行きがちですが、長期的な視点で「どう生きたいか？」を考えることが、貯蓄や投資につながる第一歩だと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。