暗号資産ビットコイン＆米国株 急落も「売るな」HYPE高値更新と市場の真相

はじめに

こんにちは、Burdonです。ビットコインと米国株がまたしても大きく動きました。トランプ氏の発言による地政学的な圧力が表面化し、リスクオフのムードが漂う中、私はある一点に注目しました──そう、「売られてはいるが、大口は売っていない」という事実です。そして、ハイパーリキッド（HYPE）という新興銘柄が高値を更新するという逆風の中の好材料もありました。

市場急落の引き金は“政治”だった

今回の相場の動きは明確です。EUが米国製品に50%の関税を課すという報道、さらにトランプ氏がAppleに対し、iPhoneを米国内で製造しなければ25%の関税を課すと発言──これらが連続して報じられたことで、S&P500やビットコインが一時的に急落しました。

とはいえ、トランプ氏の発言が一過性のものである可能性は高く、株式市場全体は崩れていないのが現実です。

ビットコインはまだ“売られていない”

5,000ドルほど下げたとはいえ、大口による売りは確認されていません。取引所への大規模なBTC移動もなく、MVRV比率（実現価格と市場価格の乖離を示す指標）も歴代バブル期ほど高まっておらず、まだ天井とは言えない状況です。

現在の下げは、主にロングポジションの焼きが中心であり、機関投資家の売却ではありません。これはむしろ、買い場と捉えることもできると感じました。

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ハイパーリキッド（HYPE）が高値を更新

HYPEは短期間で4倍以上の値上がりを見せ、ある種の“狂気的上昇”を演出しています。取引所によっては最高値を超えていないという話もありますが、大きな機関資金の流入が背景にあるのは明らかです。

実際、筆者の周囲でもHYPEだけで億単位の利益を上げた投資家の話が出ています。過去のビットコインのバブルに通ずるような動きもあり、今後も注目していきたいところです。

機関投資家の“静かな買い”が価格を支える

現物ETFの流入は続いており、特にブラックロックのETFには8日連続で資金が入り、週次では27億ドルに達しました。これは明らかに、個人投資家ではなく機関投資家が市場の主導権を握っている証です。

上場企業が保有するBTCは80万BTCを超えており、全体の3.8%に達します。クジラの影響力が高まりつつある中、個人の積立戦略も再構築が必要な段階にきていると感じています。

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今後の相場展望：12～13万ドルの突破はあるか

ビットコインは依然として7週連続の陽線を記録しており、RSI（相対力指数）も日足・週足ともに過熱感は抑えられています。短期的な利確や揺り戻しはあるものの、長期的には12万〜13万ドル突破の可能性も視野に入ってきました。

アルトコインも順次上昇基調に乗り始めており、特にソラナやイーサリアム、XRPなどは移動平均線に支えられながら底堅い展開です。

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まとめ

• トランプ氏の発言とEUの関税発表が市場を揺らした
• しかし、大口投資家は売っておらず、むしろ買い姿勢が続いている
• HYPEは短期間で4倍超の成長を見せ、高値を更新
• 現物ETFの資金流入は安定しており、価格下支え要因となっている
• BTCの次なるターゲットは12万〜13万ドル

おわりに

相場が揺れ動くと不安になるのは当然ですが、データをもとに冷静に見れば“売り急ぐ必要はない”という結論に至ります。むしろ、こうしたタイミングで情報の質が問われると、改めて実感しました。最後までお読みいただきありがとうございました。