📌 目次
はじめに
こんにちは、Burdonです。
いよいよ50代・60代が目前、あるいはまっただ中。「この先の生活資金、本当に十分？」と感じている方は多いと思います。特に現役時代と違って、急な出費や万一の備えがより重要になる世代。不安をできるだけ小さく、人生を楽しむための「生活防衛資金」の考え方を、私自身の経験も交えながら整理します。
生活防衛資金とは
どんな場面で役立つ？
生活防衛資金とは、「予想できない出費」や「一時的な収入減」に備えて、すぐに引き出せる預金として持っておくべきお金のことです。例えば、病気・ケガ・家の修理・冠婚葬祭・家電の故障・急な転職や退職、家族のトラブルなど、人生の“想定外”はどの世代にも必ず訪れます。この資金があるだけで、心の余裕が大きく変わります。
必要額の考え方と目安
基本の考え方は「毎月の生活費の3～6か月分」。
一人なら100万円、夫婦なら150～200万円が現実的な目安です。家族が増えても「人数の平方根×100万円」をひとつの基準にするという考え方も納得感があります。多めに持ちたい方、不安が強い方は300万円・400万円としてもOKです。
逆に、「これだけあれば、もう大丈夫」と感じる金額を決めておくことが大切だと思います。
現役世代と50代・60代の違い
リタイアで失われる“安心ネット”
現役世代には、「傷病手当」や「雇用保険」など、国のセーフティネットがいくつも存在します。しかし、定年やリタイア後はこれらの制度が一部または完全に使えなくなります。つまり、「もしもの時に助けてくれる仕組み」が減るため、自分で備える意識がより一層大切になってきます。
50代・60代からは病気やケガ、介護リスク、医療費負担も急増します。何かあった時に慌てないためにも、現役時代以上に“すぐに使える現金”の安心感は絶大です。
老後・介護に備える資金設計
介護費・医療費のバッファー資金
生活防衛資金とは別に、老後は「介護費・医療費のバッファー資金」が必要です。
目安は1人1000万円、夫婦で1000万～2000万円ほど。すぐ使うお金ではなく、10年～20年単位で「いずれ必要になる」ため、積立型の運用や分散投資を併用するのが現実的。
実際、有料老人ホームや在宅介護は月数十万円の出費になることも珍しくありません。
もちろん、ご家庭の事情や地域・サポート体制で必要額は変わるため、「用意できる範囲で工夫し、絶対額に縛られすぎない」ことも大切です。
現金と運用資産のバランス
生活防衛資金（生活費3～6か月分）はいつでも引き出せる預金で持つのが基本。
それ以外の長期資金は、「使う3年前までに現金化」するのが安心な設計です。
例えば65歳から年金生活なら、62歳くらいから「3年分の生活費」を現金化し、残りは運用を続けるイメージ。
総資産のうち2/3を投資運用、1/3を現金や安全資産として持つ…このバランスが老後リスクにも備えやすいと考えています。
実践アドバイス：資金設計のリアル
私自身、資産運用も現金保有も両立しながら人生設計を進めていますが、「足りる？」「使いすぎ？」と迷うことは今でも多々あります。
そんな中、「投資を難しく考えすぎない」「自分の納得できるルールを決める」ことの大切さを強く実感しています。
- 生活防衛資金は「手元で安心できる金額」を基準に
- 老後資金は運用しつつ、「使うタイミング」で現金化
- 家族構成・持ち家か賃貸か・健康状態・価値観で「必要額」は変わる
- 迷った時は、mattoco
や 生命保険の無料相談サービス【マネードットコム】
などのプロの知見もうまく活用を - 将来の資産運用や税金計算の自動化には
【CRYPTACT（クリプタクト）】
も役立ちます
無理に誰かの正解を追わず、「自分に合ったやり方」を探すことが何より重要だと思います。
まとめ
- 生活防衛資金の目安は「生活費3～6か月分（1人100万円／夫婦150～200万円）」
- 現役世代よりも「自己防衛意識」と「すぐに使える現金」の重要度が高まる
- 老後や介護には1人1000万、夫婦で1000～2000万円程度の資金設計を意識
- 現金化のタイミング・資産運用バランスは、使う3年前を目安に調整する
- 納得できるマイルール作り・プロ活用・自動化ツール活用で資産管理をストレスフリーに
おわりに
50代・60代を迎えるにあたり、私自身も「お金の安心とは何か？」を何度も考えてきました。
準備は早すぎることも遅すぎることもありません。一歩ずつ着実に、そして楽しみながら人生設計を重ねていきましょう。
最後までお読みいただきありがとうございました。
Burdon’s View 
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