📌 目次
はじめに
こんにちは、Burdonです。
ここ数日、暗号資産市場が大きく動き、ビットコインが12万ドル付近から11万ドル前後まで急落しました。これを受けて「バブルは終わったのか？」という声も聞かれるようになっています。
本記事では、今回の急落の要因を整理しつつ、今後の展望や投資家としての立ち位置を私なりにまとめていきます。
急落の背景
マクロ経済要因
最大の要因は米国の金融政策にあります。パウエル議長が利下げの可能性を示唆したことで、市場はリスクオンに傾きました。しかし、利下げ期待が高まると、織り込み済みの動きとして利益確定売りが一気に広がりました。
さらに、雇用統計やインフレ指標（PCEデフレーター）の発表が控えていることも、不透明感を増大させる要因となりました。
テクニカル要因
テクニカル的には、12万4千ドル付近の抵抗ライン突破に失敗したことが決定的でした。RSIのダイバージェンスも出ており、過熱感が警戒されていました。
大口投資家の動き
報道によれば、ある大口投資家が約2万4000BTCを売却したことが追い打ちとなり、売り圧力が一気に強まりました。
グラスノードのデータでも、10～100BTC保有層を中心に多くのウォレットが売却に転じていることが確認されています。
市場全体への影響
イーサリアムとアルト市場
一部資金はイーサリアムへ流れましたが、全体の時価総額は10%以上減少。アルトコイン全般にも大きな下げが波及しました。
機関投資家の買い姿勢
興味深いのは、暴落局面でビットマインや複数の機関投資家がイーサリアムを追加購入した点です。こうした動きは短期的な下げに対する耐性を高める可能性があります。
今後の展望
下値メドとサポートライン
市場では10万5000ドルが重要なサポートと見られています。これを割り込むと、9万ドル台まで下落する可能性もあります。
ただし、短期的な調整が進んだ後には買い支えも入りやすく、乱高下を伴いながらの推移が続くと考えています。
長期的な視点
今回の下げを悲観的に捉える必要はないと思っています。むしろ機関投資家や企業によるトークン戦略が進んでおり、将来的な市場拡大の布石とも言えるでしょう。
特に日本においては規制整備や税制改正が進みつつあり、暗号資産が正規の資産クラスとして位置づけられる日が近づいていると感じます。
まとめ
- ビットコイン急落は利下げ期待・利益確定売り・大口売却が複合的に作用
- 市場全体で10%以上の時価総額減少が発生
- 機関投資家は暴落局面を好機と見て購入を進めている
- 短期的には10万5000ドルの攻防が焦点
- 長期的には規制整備やETF普及により成長余地は十分
おわりに
私自身、今回の急落を前に「やはり市場は一筋縄ではいかない」と痛感しました。ただし、下げ相場こそ冷静に立ち回る好機だと考えています。
長期目線を持ちつつ、短期的な調整を前向きに捉えて戦略を見直すことが重要です。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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