iDeCoの受け取りで5万円損する？賢い選び方とりそな無料化の意味

はじめに

こんにちは、Burdonです。

老後資金の柱として注目されるiDeCo（個人型確定拠出年金）。節税メリットが大きく、私自身も積極的に活用していますが、受け取り方法によって思わぬ損失が出る可能性があるのをご存じでしょうか。

今回注目したのはりそなグループが受け取り手数料を無料化したというニュース。受け取り方法や金融機関選びで数万円の差が生じる点について、私の視点で詳しく整理しました。

iDeCo受け取りにかかる手数料の仕組み

iDeCoでは運用中だけでなく、受け取り時にも1回あたり440円の給付手数料がかかります。これが長期的に積み重なると意外に大きな金額になります。

りそなグループの手数料無料化の衝撃

2025年7月から、りそな銀行・埼玉りそな銀行などりそなグループ4行が国内初の受け取り手数料無料化を発表しました。

これにより、年金受け取りを選んでもコスト負担がなくなり、受け取り方の自由度が広がります。実際に移管を検討する人も出てくるのではないかと私は考えています。

受け取り方法ごとのメリット・デメリット

私が感じた整理ポイントは次の通りです。

• 一時金：退職所得控除が使える、手数料が最小。ただし大金を一度に受け取り、運用や使い道を考えないとインフレに弱い。
• 年金形式：分散して受け取れるので生活費に組み込みやすい。ただし従来は手数料負担が重かった。
• 併用型：一部を一時金で受け取り、残りを年金化。柔軟性が高いが、シミュレーションが複雑。

ファイナンシャルプランから考える最適解

重要なのは税金対策だけでなく、全体の資産計画です。NISAとの併用、企業年金や退職金とのバランスを考えたとき、一時金よりも年金受け取りを選ぶ方が合理的なケースも増えると感じます。

特にまとまった資金を一括で受け取っても、結局は運用先を探す必要があり、非課税メリットを最大限活かせない可能性があるからです。

これからの制度改正と老後戦略

今後は退職所得控除への見直しや年金制度改革が予想されます。私の世代が老後を迎えるころには、年金受け取りを前提にした制度にシフトしている可能性が高いでしょう。

そう考えると、りそなの無料化は先取り的な動きであり、他の金融機関も追随するかどうかが注目されます。手数料だけでなく、信託報酬など運用コストも含めた総合判断が求められると感じます。

まとめ

• iDeCoの受け取りは一時金・年金・併用の3種類がある
• 年金形式は手数料負担が大きく、20年で5万円超の差になる
• りそなグループが手数料無料化を発表し、選択肢が広がった
• 税金だけでなく、全体の資産設計を踏まえて受け取り方法を決めることが重要

おわりに

iDeCoの受け取り方ひとつで、老後資金の使いやすさや損得が大きく変わることを改めて実感しました。

私自身も「一括か年金か」を考える際、単なる税金の損得ではなくライフプラン全体での最適解を探る必要があると痛感しました。

これからiDeCoを活用される方には、ぜひ長期の視点で受け取り方を検討していただきたいと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。