📌 目次
はじめに
こんにちは、Burdonです。
新NISAの開始以降、全力で投資すべきだという声をよく耳にします。しかし私は「全力投資は不要」という立場です。なぜなら大切なのは「老後のためにどれだけ必要か」を理解したうえで、今も将来もバランスよく生活を楽しむことだからです。
今回は老後資金の本当の必要額について、具体的な金額の目安や考え方を整理しました。これを知っておけば「いくら積み立てれば安心か」が見えてきます。
なぜ老後資金が必要なのか
理由はシンプルです。年金だけでは生活費が足りないからです。年金額は今後も減少が予想され、現役世代の収入に対する置換率も低下傾向にあります。国の制度に頼り切るのではなく、自分で準備する必要があるのです。
生活防衛資金の考え方
年齢を問わず必ず必要なのが生活防衛資金です。これは突発的な支出に備えるためのお金で、生活費の3〜6か月分を目安に確保します。
例えば1人暮らしなら約50〜100万円程度、夫婦なら150〜200万円程度が目安です。これは医療や冠婚葬祭など予期せぬ支出に対応できる「安心の土台」になります。
医療費と介護費の現実
介護費の目安
介護費は人によって大きな差があります。平均的には1人あたり500万円ほど必要とされています。要介護度が高ければさらにかかる可能性がありますが、最低ラインとしてはこれを意識しておくと安心です。
医療費の目安
高齢になると慢性疾患や入院のリスクが増えます。自己負担割合が上昇する可能性も踏まえると、1人あたり500万円程度を備えておくと現実的です。
つまり医療費と介護費を合わせると1人1000万円、夫婦なら2000万円程度は確保しておきたい金額となります。
年金と生活費の不足分
厚生労働省の試算によると、現役男性の平均収入に対して年金の手取りは約38.5%、月額にすると10.7万円です。一方で平均的な生活費は18.8万円とされ、差額は月8万円前後不足します。
この不足を補うための資産形成こそが老後資金準備の核心です。
必要額シミュレーション
おひとり様の場合
65歳から35年間、毎月8万円を補うと約3,500万円が必要です。介護費・医療費も含めると、最低でも3,000万円超を準備するのが現実的です。
夫婦の場合
夫婦二人暮らしなら生活費が効率化されるため、必要額はおひとり様の約7割で済みます。目安として2,500万〜3,500万円を見込むと安心です。さらに医療・介護費用として2,000万円を加えればより堅実です。
住まいとライフスタイルの影響
老後の生活費に大きく影響するのが住まいです。例えば家賃が月6万円なら、35年間で約2,600万円になります。夫婦で月8.8万円なら約4,000万円です。
持ち家を購入すれば固定費は減りますが、その分まとまった支出が必要です。どちらを選ぶにせよ「自分に合ったライフスタイルをどう設計するか」が重要です。
まとめ
- 生活防衛資金は3〜6か月分を確保して安心の土台に
- 医療費と介護費は1人1000万円、夫婦なら2000万円を目安に
- 年金だけでは平均月8万円不足するため資産形成が必須
- おひとり様は3,000万〜3,500万円、夫婦は2,500万〜3,500万円が現実的な必要額
- 住まいやライフスタイルによって必要資金は大きく変動する
おわりに
私自身、老後資金と聞くと漠然とした不安を抱いていました。しかし具体的な金額を知ることで「準備すべき額」が明確になり、安心感が増しました。
老後の生活を楽しむために、今から少しずつ備えを進め、同時に「今を楽しむこと」も忘れないようにしたいと改めて思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
Burdon’s View 
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