停戦合意による安心感は一瞬でした。中東情勢の複雑な思惑が絡み合い、ビットコインの上値は再び重くなっています。
こんにちは、Burdonです。
今回は、緊迫する中東情勢とビットコインを中心とした暗号資産市場の最新動向について徹底解説します。
本記事では、一時的な停戦合意の裏で進行する地政学的リスクの実態や、投資家が最も注目すべき4月11日の直接協議のポイント、そして最新のオンチェーンデータが示す「需要不足」の現実について、多角的な視点から紐解いていきます。
この記事の目次
危うい2週間の停戦：平和への一歩か、再攻撃の準備か
アメリカとイランの間で合意されたとされる「2週間の停戦」。しかし、このニュースで一時的に上昇したビットコインは、すぐに反落の兆しを見せています。その最大の理由は、合意内容の実効性に対する強い懸念です。
攻撃継続とホルムズ海峡の不透明感
合意の署名から48時間も経たないうちに、イスラエルによるレバノンへの攻撃が継続されているとの報道がありました。レバノン側の武装組織はこれに即座に反発し、イスラエル北部へロケット弾を撃ち込むという応酬が続いています。アメリカ側は「この合意にレバノンへの攻撃は含まれていない」との見解を示していますが、これでは停戦の体をなしておらず、市場が「全戻し」のリスクを意識するのは当然と言えるでしょう。
11日のパキスタン直接協議が正念場
4月11日、パキスタンのイスラマバードで両国の代表団による直接協議が予定されています。イラン側が提示した10項目の要求はアメリカやイスラエルが到底飲める内容ではないとの見方が強く、この「ファーストインプレッション」で協議が決裂すれば、停戦期間終了後にさらに大規模な軍事衝突に発展するシナリオも浮上しています。トランプ氏もSNS上で「最終合意に至らなければ攻撃を再開する」といった趣旨の発言をしており、緊張感はむしろ高まっています。
今回の停戦は「解決」ではなく、次の戦いに向けた「軍備の準備期間」である可能性を否定できません。楽観視は禁物です。
マクロ環境の嵐：明日発表のCPIが市場を揺さぶる
地政学リスクに加え、伝統的金融市場もインフレの影に怯えています。特に注目されるのが、明日発表される3月の消費者物価指数（CPI）です。
| 指標 | 注目すべき理由 | 市場への影響 |
|---|---|---|
| 3月CPI | 戦争開始後のエネルギー価格上昇を反映 | 予想を上回れば利下げ観測が後退 |
| 原油価格 | ホルムズ海峡の封鎖懸念に直結 | 上昇すれば全資産クラスに売り圧力 |
現在、市場は年内0.25%の利下げが実施される確率を3割程度と見ており、一時の絶望的な状況からは持ち直しています。しかし、戦争がインフレを再燃させれば、FRBの利下げシナリオは白紙に戻り、リスク資産である暗号資産にとっては非常に厳しい環境となります。戦争が短期で終結したとしても、破壊された石油設備の復旧には時間がかかるため、長期的なインフレリスクは残ると見るべきでしょう。
ビットコイン需給分析：7万8000ドルという厚い壁
オンチェーンデータの分析（Glassnodeなど）によると、現在のビットコインは依然として「弱気市場」の構造の中に留まっています。価格は一時的に7万2000ドルを伺いましたが、本格的な上昇トレンドへの転換にはまだ至っていません。
平均取得コストの壁
全供給量の平均取得単価（実現価格）は約5万4000ドルですが、直近で活発に取引されている市場平均価格（実勢価格）は約7万8000ドルとなっています。さらに、短期保有者の平均コストベースは8万1000ドルから8万2000ドル付近に位置しています。つまり、現在の価格帯から上昇すると、含み損を抱えていた投資家が「プラマイゼロで撤退したい」という心理から売りに回るポイントが控えているのです。
新規マネーの不足
昨日ローンチされたモルガン・スタンレーの現物ETFは3400万ドルの資金を集め好調な滑り出しを見せましたが、ETF市場全体で見ると流出超過となっています。これは新規の純流入というよりは、他のETF（ブラックロックなど）からの乗り換えに過ぎない可能性を示唆しており、市場全体を押し上げるだけの新たな「爆発的な需要」がまだ欠けているのが現状です。
7万8000ドル付近は含み損組の「やれやれ売り」が出やすい抵抗帯です。ここを明確に抜けるまでは慎重な姿勢が求められます。
アルトコイン・ゴールドの展望：テクニカルと地政学の交差点
主要なアルトコインやコモディティ市場も、ビットコインと同様に調整局面を迎えています。
イーサリアム（ETH）とアルトコイン
イーサリアムは2300ドルという心理的節目を前に足踏みを続けており、しばらくは2100〜2300ドルのレンジ内での停滞が予想されます。一方、Near Protocol（NEAR）のように移動平均線の密集を上に抜け、テクニカル的に底堅さを見せている銘柄もあり、個別銘柄での選別が進んでいます。XRPについては、再び1.2ドル台への急落を懸念する声も出ており、主要アルトの弱さが目立ちます。
ゴールド（金）とドル円
安全資産であるゴールドは、停戦合意を受けて一旦戻り売りが入りましたが、テクニカル的には依然としてサポートライン上にあります。地政学的緊張が再燃すれば、再び4900〜5000ドルの高値を試すシナリオは健在です。ドル円についても、停戦の実効性が疑問視される中で再びドルが買われる展開となっており、160円前後の高止まりレンジ相場が続きそうです。
現在の暗号資産市場は、チャート以上に「外交官の声」や「戦況の速報」に左右される非常にナイーブな局面です。停戦合意という表面上の言葉に踊らされず、11日の直接協議の結果を冷静に見極める必要があります。もし協議が決裂すれば、市場は再び暗転する可能性を秘めています。
不透明な時期こそ、レバレッジを抑え、現物の長期的な視点を忘れずに相場と向き合っていきましょう。私も最新の情報が入り次第、随時皆さんに共有してまいります。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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